ID 3291
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その他のタイトル(欧)
The Effect of Health and Ommunity Development Support for the Purpose of Preventive Care : 9 Years Follow-up Survey with Kamitonda in Wakayama Prefecture
作成者
松田 忠之
本山 司
DOI[info:doi/]
掲載誌名
和歌山大学教育学部紀要. 人文科学
ISSN
1342582X
NCID
AN00257999
68
1
開始ページ
117
終了ページ
123
発行日
2018-01-31
本文言語
日本語
キーワード(和)
運動習慣
介護認定率
介護保険給付費
社会参加
抄録(和)
本研究では上富田町をフィールドとして9年間にわたって、住民の運動習慣や地域活動が要介護認定率と介護保険給付費にどのような影響を及ぼしているのかについて検討を行った。その結果、体を定期的に動かすこと、体を動かす週当たりの頻度が多いこと、時間が多いこと、運動以外の地域活動に参加していること、町が主催する行事やイベントに参加することが、要介護認定率を明らかに低下させていることがわかった。その効果は要介護認定のリスクを45%~90%抑制していた。
資料タイプ
紀要論文
著者版フラグ
出版者版
分類(和歌山関係論文)
360 社会